データドリブンとは
今回の投稿は、以下のニュース記事を拝見して常日頃から感じていた違和感に確信が持ててしまったことが発端です。
「働かないおじさん」を生まないたった1つの方法、元凶は日本企業の評価制度にあった
人はいつ、なぜ、「伸び悩む人」になるのか
社会人1年目でも、転職して1年目でも、「入社してからずっとやる気のない人」は滅多にいません。みんな、やる気に満ち溢れて、ワクワクして入社してきます。
今の会社の人たちを見回してみてください。40代や50代で社内でも何をやっているかわからない人がいるかもしれませんが、彼らだって同じです。
成長することを信じていたのに、どこかでボタンが掛け違い、何かのタイミングで「伸び悩む人」になっていってしまったのです。
その違和感とは、以下の3段論法によるものです。
いかがでしょう？
さらに付け加えれば、
です。
「何をグジグジ言ってるんだ」
「枝葉末節じゃなく、オッサンはそもそもの記事の本題について考えろよ」
と怒りを感じてしまわれた方は、どうぞご遠慮なく興味関心が合致しそうな他の記事をクリックしてくださいませ。
一方、例えば就職活動中の学生さんや、前述のニュースで「社会人1年目」、「新社会人」などとひとくくりにされているような方々は、この機会にぜひ「経済人」という別の呼び名についても考えてみてください。
また、筆者がこれまで考察してきた「デジタル人材」を自負される方々も、デジタライゼーションによって目指しているはずのイノベーション創発に向けて、その成功要因と言われるダイバーシティ：多様性を推進していく上で本記事がその一助となれば、これに勝る喜びはございません。
この記事は、2022年4月1日に草稿しています。
そうです。
行政年度（Administrative Year 2022）ならびに学校の新学年、経済界でも3月決算の企業が多いことから新年度：FY2022（Financial Year 2022）がスタートしています。
テレビの報道番組でも、「フレッシュな新社会人たち」といったステレオタイプな映像が流れることが風物詩となっていますが、そんな「新社会人」がいるなら「前社会人」や「元社会人」はどこにいるのでしょう？
いつもお世話になっているウィキペディア先生に聞いてみましょう。
社会人（しゃかいじん）は、社会に参加し、その中で自身の役割を担い生きる人のことである。社会に参加することで自由を得るが、反面大きな責任を負う。一般的には学生は除外される。 ただし一部の学生も社会人と呼ばれる場合がある。
日本語以外の諸外国語では日本で言うところの『社会人』をさす言葉はほとんど見られない。たとえば英語ではworker（労働者）やadult（成人）、citizen（市民）という単語はあるが、日本語の『社会人』にあたる単語・表現はなく、最も近い言語では『participant in civil society』。
ちっ、泣かせるじゃねぇか。
ヒューマンドラマで聞いたことのある、こんなセリフがよみがえってきました。
「君たちがこの世に生まれてきたのは、果たすべき役割が一人ひとりにあるからだ！」［要出典］
この熱血先生が指しているのが「社会人」なのだとしたら、「新社会人」は赤ちゃんのことですよね？
さすがに新生児は言い過ぎだとしても、「赤ちゃんは3歳までのかわいさで産んでもらった恩を返す」らしいですし、「三つ子の魂百まで」らしいですから、3歳以上なら社会人なのでしょうか？
「子役で稼いでいるチビッ子もいるぞ」など、労働基準法で原則禁止な例外条項はいったん忘れましょう。
また、少子化のせいもあってか、過保護を超えて過干渉になってしまい「毒親」と呼ばれるような保護者を増やさないためにも、早期の子離れを促進する空気づくりが必要ではないかと考えます。
筆者が考える「社会人」とは、義務教育を修了した満15歳以上の人であります。
日本の統計で使われる生産年齢人口（4月1日現在での15歳以上65歳未満）のような上限はありません。
進学するにしても、結婚して家庭に入ったとしても、障害者手帳を持っていて行動に制限があったりしても、反社会的な行動によって刑務所で罪を償って出所していれば、義務教育を終えているすべての人が社会人だと考えます。
仕事をして所得・報酬を得ているか否かではなく、はたまた納税しているか否かでもなく、私たちが暮らす社会の構成員であるか否かです。
義務教育を終えたら「社会人」ではいかがでしょう？
いかがでしょう？
筆者なりの「社会人とは」を示すことができたところで、次は「経済人」です。
以前の記事で考察した「ジョブ型雇用」は、社会人ではなく経済人を対象としたものですが、いつもお世話になっているウィキペディア先生、結構な頻度で期待した答えが得られないことがあるんですが、一応聞いてみましょう。
「経済人」とは、「homo economicus」の訳語で、「もっぱら「経済的合理性」にのみ基づいて、かつ個人主義的に行動する（するだろう）」と想定した、人間に関する像・モデル・観念のことである。
「経済人」というモデルは、経済学が成立するにあたっては一定の成功を収めてきたが、実際の人間の行動は従来の経済学が想定してきたほどには「経済合理的」ではない。
残念です。。。＿|￣|〇
本記事の文脈：コンテキストは社会学的なアプローチなのに経済学の話になってしまい、しかも既にオワコンになっているようなのでスルーさせていただきましょう。
この「経済人」こそが、「新社会人」のような社会通念になって現れている「仕事をして所得・報酬を得ている人」なのではないでしょうか？
文字だけだとわかりにくい方向けに図にしてみました。
成熟社会における社会人と経済人
社会人については、社会的弱者やご隠居されている高齢者、専業主婦や専業主夫、学生・生徒を含みますが、生徒については中高生を指すことから、義務教育を終えていない中学生は便宜的に児童に含めておいてください。
社会人の外側は、たまにワイドショーなどで目にする反社会人や世捨て人のように、私たちの暮らしの中で接する機会がめったにない方々を含みつつ、すでに鬼籍に入っている先人・偉人も、この世にいないということで社会人からは外させていただきました。
※【注】強いて言えば社会人の外側全般は「人類」でしょうか。
経済人についてはなんなら「仕事人（しごとじん）」と言い換えてもいいぐらいですが、その響きだと「昭和の時代劇ドラマ（しごとにん）」だったり、バブルを知る世代には「24時間、戦えますか？」を想起してしまいそうですからよろしくないでしょう。
社会人と経済人の違いを考える上で、一つややこしいのが「成人」ですね。
日本の「成人」年齢がこの4月に、これまでの20歳から18歳に引き下げられたというアレです。
その上で並べてみるとこんな感じ、なんとなくイイ感じのベン図になるのではないでしょうか。
経済人1年目、新経済人となられた方々には以前の投稿の文末で紹介した書籍に加えて、以下のニュース記事を贈ります。
「入社1年目から優秀な人」が押さえている2つの“仕事のポイント”
優秀な社員とそうでない社員の差はどこにあるのか。入社1年目から頭ひとつ抜き出ている社員は何が違うのか。これまで多くの若手社員を育成してきた経験を持つ木部智之氏は、そのひとつの答えとして「スピード感」と「クオリティ」のバランスを上げる。
また、経済人は「民間企業などの経済界・営利セクターに属している人」だけを指すのではなく、「官公庁や医療・教育機関、NPOなどのような公共セクター・非営利セクターに属する人」も、仕事をして個人所得・報酬を得ていれば経済人であると考えます。
「経済人」とは、仕事をして所得・報酬を得ている人
この画像をご覧になって、「アレ？どこかで見たことのある絵面だぞ？」と感じたあなた！
きっと正解です！
ようやく記事タイトルにした「できていますか？ダイバーシティ」にたどり着きました。
今更で恐縮ですが、筆者の意図は「新社会人」のことを「新経済人」と言い換えてもらいたいというわけではありません。
ダイバーシティについて考える上で、ガラパゴスで曖昧な「社会人」なるものの指す範囲を整理したかったからに他なりません。
米国のような移民社会、中国のような多民族国家からよく聞こえてくる人種・民族問題が顕在化しにくい日本でダイバーシティと言うと、男女間の性差：ジェンダーギャップや LGBT、ノンバイナリーといった文脈ばかりがメディアなどで取り上げられている印象があります。
私たち経済人が属する領域は成熟市場となって複雑さが増す一方ですが、そんな環境下にあっては人種・民族・言語・国籍はもちろんのこと、障がい者雇用なども含めて、いかに同質でない多様な価値観を持った人々と分け隔てなく仕事ができるか、同時にそのような市場観を持って顧客をイメージできるかが大事なんだそうです。
特徴
- 多様性が企業の売り上げや発展に貢献し、競争力の源泉となるという考えに基づいている。具体的には多様性に基づくマネジメントで優位性があるとされる分野に、コスト、資源の獲得、マーケティング、創造性、問題解決、システムの柔軟性などが含まれている。また、最近では事業の成長そのものを促す機会として認識されるようになっている。
- 個人、人間関係、そして組織といった3つのレベルを対象としている。つまり、女性や少数派のみに適応を押し付けるのではなく、組織文化やすべての人々がこのプロセスにかかわることが求められている。特に会社のトップや人事担当者は、訓練や指導を通じて積極的に支援することが必要となってきている。
- 人種や性別に焦点が当てられがちだがダイバーシティは人種、国籍、宗教、障害、性別、性的指向、年齢などのほか、個人や集団の間で違いを生み出す可能性のあるあらゆる要素を考慮している。
- ダイバーシティ・マネジメントは、プログラムではなく、プロセスである。あらかじめ決められた手続きや数値目標ではなく、実際の取り組みのプロセスで問題点や解決策が見つけ出されるといった、長期的な観点が重視されている。
これぞまさしく「デジタル人材」に求められる知性・素養ではないでしょうか？
さらに、「イノベーションの成功要因はダイバーシティ」であるならなおさらですよね。
日本における競争戦略の専門家として、筆者が10年以上ウォッチしているケン先生をご紹介しておきます。
多様性の包摂は普遍的な価値観になっている。しかしそれ以前に、経営の観点から見ると、多様性がないことは単純に「損」なのである。
経営の根底にあるのは損得勘定である。損得勘定とは、目先のカネを追うということではなく、長期利益を目指すことだ。顧客を騙したり、従業員を泣かせたりすれば、刹那的に儲けることはできる。しかし、それでは企業活動は続かない。顧客、従業員、投資家のすべてに満足してもらうには、長期利益を目指す以外にない。
この経営の本質を考えれば、例えば、女性活用が重要なのは言うまでもない。人口のほぼ半分は女性なのだから、女性の能力を無視するということは、極端に言えば、人口の半分を見殺しにするようなものだ。経営にとって大損である。
そして、仕事の組織に重要なのは、何より「能力」である。例えば、「顔の美しさで採用を決める」と言えば批判されるだろう。しかし、これがモデル事務所であれば、ほとんどの人が納得するはずだ。つまり、仕事の場で問題にされるのはあくまでもその人の能力なのである。
いかに同質でない多様な価値観を持った人々と分け隔てなく仕事ができるか？
皆さんの所属組織には、
2020年東京オリンピック・パラリンピックをご覧になった方であれば、あの競技場や体育館が自らの職場だと、容易に想像できるでしょうか？
さすがにあの規模の職場というのはそうそうないでしょうが、それに近い職場がありそうなのが、能力ありきだからこその多様性の極致とも言えそうで、グローバル市場で成長を続ける GAFA の皆さんでしょうか。
多様性、公平性、個の尊重――。グーグルの「働き方」に関するカルチャーや制度を俯瞰したとき、今企業社会で話題になっている旬のキーワードが、いくつも浮かんでくる。日本でも多くの企業が働き方改革において目指している理念だが、それを社内に根付かせるのは口で言うほど簡単なことではない。しかし、グーグルではそうした文化が根付いているという。
理由は「イノベーションを生み続けるための組織文化のフィロソフィーを大事にし、徹底して実践しているから」（人事本部長の谷本美穂氏）である。
映画「インターンシップ」では多様性の一端をうかがわせてくれた Google 先生も、最近では米国本社で黒人への偏見といったニュースを目にするようになってしまいましたが、少なくとも東京の人材採用段階では、そうはなっていないようです。
以前の記事で「新卒一括採用の限界」を表明したように、同質化を助長するばかりで異質なものを排除しようという力学が働いてしまう（高度成長期はそれでよかった）メンバーシップ型雇用は、ダイバーシティ・マネジメントとは真逆の思想によるものと捉えており、その象徴とも言える「新社会人」という社会通念とは、そろそろお別れしたいと考える今日この頃です。
経済人として生涯現役、人生100年時代に希望が持てる記事を見つけましたので、ご一読されることをお勧めいたします。
【92歳の現役課長が教える】すぐ辞めたいと思った会社で働き続ける秘訣
会社は社員とその家族のものであり、会社が繁栄できるのは、お客様と取引先があってこそ。だから、創業者は社員と家族、お客様と取引先を大切にして、感謝していました。
その姿勢に間近で触れていた私も、「感謝」と「報恩」が人生の指針となりました。
私が元気で働けているのは、家族を含めたまわりの人たちのおかげ。その恩に感謝しつつ、なんらかの形でお返しして、誰かのお役に立つために働いているつもりです。
創業者の信念を受け継ぐ社員は、「その仕事、誰かの役に立っているか？」と問いかけながら仕事をしています。
以上、今回も筆者得意の長文にお付き合いいただき、衷心より御礼申し上げます。
本記事をご覧いただいて、「イノベーションの起こし方について知見を広めたい！」と感じていただけた方は、ぜひ「Waha! Day 2021 ～データ連携の先にあるイノベーションの“タネ” ～」のアーカイブ配信をご参考ください。
直接的なイノベーション事例ではないものの、「仏教から考えるイノベーションの起こし方」と題したセッションは特におススメです。
ネタバレ注意ですが、開催報告レポートに記載したコメントと合わせてご紹介します。
ゲスト講演A：仏教から考えるイノベーションの起こし方
臨済宗妙心寺派 西湖山 龍雲寺 第22世住職 木宮 行志様
すべてのセッションを通して「大変参考になった」が最高比率となった講和です。本レポート冒頭で述べた「イノベーションの誤認識」を、ご登壇をお願いしてからの限られた短い時間の中でご住職に正していただけるとは、スタッフ一同にとって驚き以外の何物でもありませんでした。講和直後に補足できなかったポイントを3つだけ、要約させていただきます。
- イノベーションの第一歩は自己変革
- 誤認識されている「技術革新≒発明」のような0→1：ゼロイチの難易度は極めて高い
- 成功する組織の共通項はダイバーシティ
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執筆者情報：
ユニリタ Waha! Transformer チーム
株式会社ユニリタ ITイノベーション部
PM・SEに限らず多様な経験・知見を持ったメンバーが、「データ活用」という情報システム部門の一丁目一番地でお役に立つべく集められました。
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