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チームワークを高めるには?チームビルディングには共有・共感・共鳴・共創の4つの「共」が重要

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新型コロナウイルス感染症対策のため、テレワークを導入する企業が増えた結果、社員が働く環境は大きく変わりました。経営環境や労働環境の変化にともない、ニューノーマルな状況下で「どのようにチームビルディングを行うか」「チームワークをどうやって高めるか」が企業の大きな課題となっています。チームワークを高めるためのステップは、大きく共有・共感・共鳴・共創の4つに分けられます。最終的にチームメンバーが主体的に考えて動き、1人ひとりのスキルを最大限に引き出す「共創チーム」を生み出すことで、ビジネス環境の変化に負けない強靭なチームづくりが可能です。

この記事では、チーム管理にお悩みの方や、組織活性化に興味がある方に向けて、チームのありかたやチームワーク力を高めるステップについて詳しく解説していきます。

チームのありかたとは?「グループ」との違いを解説

そもそも、企業のプロジェクトを遂行する「チーム」とはどのような組織なのでしょうか。チームとは、共通の目的のために集まり、協力しあう組織のことを指します。チームの目的を達成するためには、チームメンバー同士の信頼関係が重要です。チームメンバーがお互いの長所を理解し、短所をカバーしあう関係性のことを「チームワーク」と呼びます。チームのパフォーマンスを最大化するためには、チームワークの形成が欠かせません。良好なチームワークを形成し、組織を強くしていくための取り組みのことを「チームビルディング」と呼び、多くの企業が組織改革の一環としてチームビルディングに取り組んでいます。

チームとグループの違いは?理想やビジョンがあるかどうか

チームとよく似た言葉として、「グループ」があります。チームとグループはどちらも「集団」を意味する英語ですが、両者にはどのような違いがあるのでしょうか。グループとは、「グループ企業」「アイドルグループ」のように、共通の思考や性質を持つ集団を表す言葉です。グループはチームと違い、グループに属するメンバーが同じ理想やビジョンを共有しているとは限りません。たとえば、「グループ旅行」という言葉がありますが、同じ旅行仲間という共通点はあっても、集団でなにかを成し遂げたり、お互いに相乗効果を生み出したりするわけではありません。つまり、チームは単なる個人の集まり(=グループ)ではなく、互いに協力しあい、特定の目的を達成するために集められた組織のことを意味します。

チームワークの第一歩は理想やビジョンの「共有」から

それでは、チームワークを強化し、組織を強くしていくため、まず何からはじめればよいのでしょうか。チームワークの第一歩は、チームの定義の項目でも延べたように、理想やビジョンの「共有」です。理想やビジョンを共有していない組織は、単なるグループにすぎず、共通の目的を持ったチームにはなりません。まずは企業全体の理想や、チームとして達成したいミッション・ビジョン・バリューを明確化し、メンバーへの意識付けを行いましょう。

しかし、標語やスローガンをポスターとして張り出したり、朝礼で社員に唱和させたりするだけでは、なかなかチーム内にビジョンが浸透しません。ビジョンを浸透させるには、ビジョンそのものだけでなく、「なぜそのビジョンを策定したのか」「自分や会社の将来にとって、なぜそのビジョンが重要なのか」など、ビジョンの背景にあることが大切です。また、チームでの作業に当てはめて説明することで、現場を巻き込み、より身近なものとしてビジョンを理解できるようになります。チームワーク形成の第一歩として、理想やビジョンを共有するための取り組みからはじめましょう。理想やビジョンの共有によって、チームの意識が変わり、次項で述べる「共感」「共鳴」につながります。

「共感」が「共鳴」に変化することでチーム全体を動かせる

目標達成に向けて、チーム全体を動かすには、チーム内に「共感」や「共鳴」を呼び起こすことが大切です。共感とは理想やビジョンを感覚的に共有すること、それに対し、共鳴とは理想やビジョンが引き金となって行動につながることを意味します。理想やビジョンへの共感が生まれ、やがて共鳴へと変化することで、はじめてチームの行動が変化します。そのためには、「売上○億円を達成する」「新規顧客を○人増やす」といった数値目標だけでなく、企業としての社会的使命や、顧客に提供したいサービス理念など、チームメンバーの心を動かし、深くコミットできる目標をかかげることが大切です。

理念やビジョンへの共感が深まり、チームメンバー同士の共鳴が起きると、チームワークが大きく向上します。企業組織は、組織(チーム)の目的と個人(メンバー)の目的の重なり合いによって、3つの類型に分けることができます。

企業と社員の関係性 目的の共有度合い
健全な重なり関係 企業と社員がビジョンを共有しており、共通の目的のために社員が自ら考えて行動できる組織
不健全な従属関係 企業のビジョンに社員が従属しており、指示命令によって社員を動かす組織
不健全な分離関係 企業と社員がビジョンを共有しておらず、別の目的のために行動する組織

健全な重なり関係の状態にある組織は、企業と社員がビジョンを共有しているため、チームが共通の目的のために一致団結できます。チームワークを深化させたい場合は、メンバーが深く共感、共鳴できる目標設定を行いましょう。

メンバーが主体性を発揮する「共創」チームの実現を

ITをはじめとするテクノロジーの発展や、グローバル競争の激化によって、企業を取り巻くビジネス環境は急激に変化しています。経済産業省の「変革の時代における人材競争力強化のための9つの提言」は、企業競争力を高める3つの原則の1つとして、「個人の多様化・経営環境の不断な変化の中で、個人と企業がお互いを選びあい、高め合う関係を構築していくこと」を挙げています。[注1]

変化に強いチームをつくるには、トップダウンの経営戦略だけでなく、個人のスキルや専門性を最大限に引き出し、チームのパフォーマンスを高めるための仕組みが必要です。そのためには、理念やビジョンへの共感・共鳴をさらに深め、「共創」チームを実現することが欠かせません。共創チームでは、メンバーが企業の理念やビジョンを汲み取りつつ、主体的に考えて動くため、急激なビジネス環境の変化が起きても柔軟に対応することができます。

共有・共感・共鳴・共創の4つの「共」がチームづくりのポイント

チームとは、単なる個人の集まり(=グループ)ではなく、特定の組織行動を行うための集団です。チームワーク形成の第一歩は、理念やビジョンの「共有」です。共有した理念やビジョンへの「共感」が深まると、メンバーの行動が変化し、チーム全体の「共鳴」が生まれます。さらにメンバーが主体的に考えて動く「共創」チームに発展することで、変化に強い組織づくりが実現します。

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[注1] 経済産業省:変革の時代における人材競争力強化のための9つの提言~日本企業の経営競争力強化に向けて~
https://www.meti.go.jp/shingikai/economy/jinzai_management/pdf/20190326_01.pdf

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