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忙しい人には時間がある。暇な人には時間がない。~脱!働き方改革、シン・仕事のやり方改革~

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タイトルにした格言(?)「忙しい人には時間がある。 暇な人には時間がない。」は、笑福亭鶴瓶さんがテレビ番組で紹介されていたものですが、聞いたことのある方はいらっしゃるでしょうか?

笑福亭鶴瓶×久米宏「腹立つわぁ、なんやのこの人!」 (2019年11月5日) - エキサイトニュー

「ぼくはあの映画を拝見して、鶴瓶さんは時間がないのによく映画1本撮る時間を捻出したなって」(久米さん)

「それを帚木さんの奥さんも言わはったんですよ、現場に来はったときにね。なんでこんな忙しい…って。これ、ものすごくええセリフですよ。忙しい人には時間がある。暇な人には時間がないって言わはったんですよ」(鶴瓶さん)

この格言を耳にした筆者は、

  • 仕事ができる人は時間と品質を制御できるから、忙しくても絶妙に時間を配分できる。また、仕事はできる人のところに集まるから忙しく見えるが、スピーディかつクォリティの高い成果物がアウトプットされるから、仕事が滞ることは滅多にない。

その一方で

  • 仕事ができない人は、受け取った仕事の重み付けや優先順位が設定できないからインプット順に仕事を進めてしまう。その結果、いつも時間に追い回されるから成果物の品質も低くなる。

と、このように解釈しましたが、皆さんはどのように受け止められたでしょうか?

本記事は、以前掲載した「IT業界のPM・SE・PGとは?周辺業界との比較から役割・ミッションを考察」の続編としています。

あわせて、2021年10月に開催し、現在はアーカイブ配信中のビジネスカンファレンス「Waha! Day 2021」の2日目:ゲスト講演Bで示されたパワーワード「Cドライブでの仕事をやめよう」にインスパイアされた筆者なりに、組織内で「仕事ができる人」と評価されるであろう人材像について考察してみたいと思います。

最初にお断りしておくと、「Cドライブ」というのは Windows PCのローカルストレージのことを指しますから、MacやLinuxユーザーの皆さんは「Cドライブ≒クラウドではない」と読み換えてくださいませ。

また、例えば作家さんのように一人だけで原稿を書き上げてしまうようなお仕事であれば、PCやタブレットにインストールされたワープロ・アプリだけで作業が完結できてしまうこともあるでしょうから、本記事ではスコープ外とさせていただきます。

考察を進めていく前提として、令和の時代における組織内のお仕事とは、成果物のレビューをはじめとして組織内外の誰かとコラボレーションないしはコミュニケーションしながら完成度を高めていくものと仮定していただけるとよいでしょう。

なぜ、Cドライブで仕事をしない≒仕事のできる人なのか?

お恥ずかしながら、筆者の周囲にもまだまだそんな「レガシーIT人材」がわずかに生息しています。

クラウド以前の時代に身に付いた習慣そのままに惰性で仕事を進めており、関係者とのコラボレーションといった相手本位の姿勢が立ち居振る舞いに現れることは極めてマレな人たちを指します。

具体的な行動パターンとしては、Windows アクセサリーのメモ帳:notepad.exe で議事メモを取り、社内用のちょっとした集計作業であってもローカルドライブにインストールされている Microsoft Excel を起動し、法人契約している Google Workspace に付帯する Googleドライブで、*.txt や *.xlsx といった拡張子のついたファイルを共有してしまうような人たちです。

もちろん、メモ帳やExcelを使うこと自体が悪いのではなく、TPOに応じてツールを使い分けているのであれば何の問題もありません。ただ、メモ帳(IT人材なら、せめて文字コードや改行コードを自由に設定できるエディターソフトを使って欲しい…)は Googleドキュメントで、Excel は Google スプレッドシートで代用することができ、さらにコラボレーション機能としての共同編集や文字校正などの校閲、コメントによるリンク共有なども素早くピンポイントでできるわけです。

また、Amazonの社内会議では禁止とまで言われているパワポが大好きな方も曲者でして、Googleドキュメントで見出しや行頭文字を正しく使えば充分わかりやすく作成できるはずの社内資料をわざわざパワーポイントで作成してしまい、論旨がとっちらかってしまった結果、「で、結局あなたは何が言いたいでしたっけ?」となってしまう残念な事例は枚挙にいとまがないのではないでしょうか?

わりと知られていない「レガシーIT人材」≦「デジタル人材」

2018年から3回に渡って公表された「DXレポート」や、2021年に発足した「デジタル庁」で注目された「デジタル人材」ですが、前述した「Cドライブ人材≒レガシーIT人材」との決定的な違いは、インターネット・テクノロジーに適応し、労働生産性を高める仕事のやり方が身に付いているか・身に付けようという姿勢があるか否かでしょう。

Waha! Transformer 製品サイトに掲載した下図の通り、インターネット以前の時代に生まれたITによるお仕事の習慣に留まってしまっているのがレガシーIT人材という部族であり、2000年以降のインターネット時代に適応できている部族がデジタル人材と言い換えることができるでしょう。

わりと知らないIT産業マップ

前述の「Waha! Day 2021」ゲスト講演Bでは、「Cドライブでの仕事をやめて、デジタル≒インターネットの住人になろう!」と提唱していただきましたから、「真のデジタル変革パートナーを目指す」ユニリタグループの一員として、自らが率先してデジタル人材への進化を目指していきたいと思い新たにした次第です。 

デジタル人材とは日々の「仕事のやり方」を自ら変革できる人

前述したDX:デジタルトランスフォーメーションとは、サプライチェーンや顧客接点など組織内外を問わずにデジタライゼーション≒インターネット・テクノロジーの恩恵を取り入れて、事業成長やイノベーションにつなげていこうという戦術のはずですが、「DXレポート」を使ってまで提唱した経済産業省の思惑通りには広まっていないことは各種ニュース等で既報の通りです。

DXは目的でもないし手段でもない

なぜ、DXがバズワード化してしまい、「DX推進」のようにDX自体を目的化してしまった失敗事例ばかりが生み出されてしまうのか、ここまでの論旨からすれば「そもそものデジタル人材≒インターネットの住人がいない」ことに尽きるのではないでしょうか?

些末なケースで恐縮ですが、筆者の所属組織では昨年から、社内コミュニケーション用にチャットツールの Slack を使うことになりましたが、驚くことに1年以上経った今でもWebブラウザだけで利用しているメンバーが少なからずいるようなのです。

キャリア採用組の筆者は過去職で、2005年頃には国境を越えたビジネスコミュニケーションも含めて Skype を使い始め(ただし、カタコトであっても日本語に限る)、その後も所属組織や社外のコミュニケーション相手によって ChatworkSlack、用途は少し違いますが RedmineBacklog などのタスク管理ツールを併用したり使い分けたりしてきました。

PCにそれぞれのアプリをインストールしてあることはもちろん、会社支給スマホにも必要に応じてそれぞれのアプリを入れておき、スマホに届く新着通知を見てPCで閲覧するといった行動を習慣化させてきましたし、コロナ禍で一般化したオンライン飲み会なども、海外含めた元同志たちはもちろん公開勉強会のメンバーやお客様などとも定期・不定期で参加してきました。

そんな「インターネットの住人」から見ると、いくら非同期とは言え速報性が武器のチャットツールをブラウザでしか利用せず、数時間たってから送られてくる新着通知メールでしかレスポンスできないとあっては、インターネットの住人への道程はまだまだ遠いと言わざるを得ないでしょう。

ちなみに、筆者のチームが担当するETL:データ連携ツール「Waha! Transformer」は、連携対象となるアプリケーションへの接続方法として、Web APIのデファクトになりつつある REST API が加わったことで、誕生から20年を経たプロダクト自体がインターネットの住人に進化しました。

Waha! Transformer の Web APIオプション

Waha! Transformer の Web APIオプション

さらに言えば、「Waha! Transformer」は組織内外のデータを活用できる状態に整理・整頓する作業を標準化~機械化~自動化してくれるツールですが、今後、AI や RPA などによって私たちのデスクトップ作業も機械化~自動化が進んでいく未来を考えると、いつの日か「Cドライブの住人:レガシーIT人材」の仕事が奪われていくことは想像に難くないのではないでしょうか?

本記事をご覧いただいて、

「よしっ!自分もデジタル人材になって活躍の幅を広げるぞ!」

と感じていただいた方々は、ぜひ「Waha! Day 2021」のアーカイブ配信をご参考ください。

冒頭で紹介したゲスト講演B「売上3000億企業のデジタル革命への挑戦」だけでなく、Web APIを使ったデータ連携施策の自動化といった事例をユーザー講演として、参加登録していただいた方に配布スライドと講演動画を限定公開しています。

▼参加登録は今スグ、こちらの画像をクリック!

最後に蛇足として、

皆さんの周囲にもきっといらっしゃるであろう「レガシーIT人材」の見分け方をご紹介しましょう。

習性として、やたらと「業務!業務!」というマジックワードを言いがちですから、すぐわかると筆者は考えます。

やはりこれも筆者の過去職で、情報システム部門に在籍していた頃の逸話です。

人事部門が発端となって、人材管理システムをゼロベースで作り直すプロジェクトが立ち上がった(実際には一度炎上してから情シスで火消しした)ことがあり、ビジネス要件の整理やベンダーセレクションの助言役として参画していた戦略系コンサルティングファームの方々に教えていただいた話です。

「IT業界の人たちは何でもかんでも“業務”という曖昧な言葉で誤魔化すから、特に提案から要件定義のフェーズでは要注意ですよ。」

とのことでした。 

日本の大手SIerが軒並み参画されたコンペでしたが、受け取った提案書のほとんどのページに“業務”というマジックワードがちりばめられており、各社のプレゼン後のQ&Aタイム冒頭ではほぼすべて、こんな質問がコンサルタントから投げかけられました。

「〇ページの〇〇業務と△ページの△△業務とは、具体的に何がどう違うんですか?」

役員プレゼンという緊張があったことは当然理解できるのですが、SIerのアカウント営業も技術担当もしどろもどろになりながら、いかにも今思い付いたであろう筋違いなことを答えてしまい、さらに、同席の本部長や部長の肩書き持ったお歴々も質問への回答ではなくコンサルタントをなだめようとするだけで、怒り心頭という表情のコンサルタントはこう返すわけです。

「これだけ業務!業務!と並べ立てておきながら、その中身についてご存知ない、概要さえも例示できないということでしたら、今日いただいたご提案は一度持ち帰っていただきたい。」

「改めて、RFPに記載されているビジネス要件やプロセスを貴社なりに咀嚼していただいて、まずはご自分たちで腹落ちした上でのご提案としていただけないでしょうか。」

その後、個人的にも親しくしていただいたコンサルタントとは定期的に会食などもさせていただくようになり、加えて教えていただいたのがこちらです。

「何でもかんでも“業務”と一括りにするからエッジが立たないんです。プロセスなのかタスクなのかワークなのか、カタカナでよいので英語に翻訳してからさらに日本語にしてみれば、自ずとシャープで具体的な対象物がイメージできるようになるはずですから、ぜひ覚えておいてください。」

いかがでしょう?

このようなレガシーIT属/業務科の人材は、皆さんの周囲にどれぐらいいらっしゃるでしょうか?

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【参考】「経済成長にはどんなデジタル化が必要?」――デジタル庁が意見募集 「新重点計画」策定で - ITmedia NEWS

デジタル庁は11月5日、デジタル社会実現のための方針を決める「新重点計画」の策定に向け、6つのテーマについて意見募集を始めた。18日までの間、行政向け意見集約サービス「PoliPoli Gov」(β版)でコメントを受け付ける。

新重点計画は、ワクチン接種証明のスマートフォン実装やマイナンバーカードの活用をはじめ、政府・地方自治体の情報システムの刷新、医療やスマートシティーなどの分野でのデータ連携、データ信頼性の確保、5G・Beyond 5Gの推進、経済安全保障の基盤となるデジタルインフラの整備、情報バリアフリー環境の実現、デジタル人材の育成など多岐にわたる。

【参考】今、最も足りないのはビジネスとITのモデル間を往復できる人材 | 日経クロステック(xTECH)

新しいビジネスをつくり出す。すでにあるビジネスをもっと強くする。この2点が今求められていることだと私は考える。新たなインカムを生むビジネスを創出し続けないと企業として存続できない。現在のビジネスをより強くし、拡大し続ける必要もある。

世間で騒がれているデジタルトランスフォーメーション(DX)もどちらかを指している。DXという言葉が消えても求められる2つのミッションは変わらないだろう。

【参考】「データドリブン従業員」はどう作る? 入社2年目若手が分析をリードするLIXILのデータの使い方 - ITmedia エンタープライズ

データを活用したくても「できる人が足りない」。いまやどんなビジネスであろうともデータ活用は不可避だ。ビジネス現場からの要望や課題が山積する中で肝心のデジタル部門のリソースが追い付かないのが実情ではないだろうか。レガシーシステムを抱えていれば維持管理に多くの人員と予算を費やさなくてはならず、身動きがとれなくなる。こうしたリソースの枯渇は「会社の成長を阻害する要因となる」とLIXIL 常務役員 Digital部門システム開発運用統括部 リーダー岩﨑 磨氏は指摘する。

【参考】三菱UFJ銀行が全行員にDX教育、「コア人材」のスキルをどう定義したか | 日経クロステック(xTECH)

全行員を対象としたデジタルリテラシーの教育と、コア人材を対象とした専門スキル教育を並行して進めている。全行員の教育はeラーニングを用いる。さらに、指定した外部資格の取得者に対して行内称号を付与し、条件を満たせば3年間で最大90万円を支給し、モチベーションを高めている。

それ以上に力を入れるのはコア人材の育成だ。「ビジネスに加え、テクノロジーやデザインのスキルも身に付け、DXをけん引する人材」と定義。銀行業務の知見や実務経験を意味する「ビジネス」に加え、AIやデータアナリティクスなどの「テクノロジー」、または顧客体験設計力や顧客接点設計力である「デザイン」を身に付ける必要があるとした。

【参考】ITRが『IT投資動向調査2022』の結果を発表 | ITR


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執筆者情報:

ユニリタ Waha! Transformer チーム

株式会社ユニリタ ITイノベーション部

PM・SEに限らず多様な経験・知見を持ったメンバーが、「データ活用」という情報システム部門の一丁目一番地でお役に立つべく集められました。

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